Q&A

A.1

小口径管推進工法の 高耐荷力方式のオーガ方式(泥土圧方式)に分類されます。
但し 一部の土質は国土交通省下水道工事積算基準のオーガ掘削推進工法の基準にもあてはまります。

A.2

オーガ掘削推進工法の適用土質は、 細粒土、砂質土及び礫分が50%未満の礫質土(土質学会の分類)でありかつN値が 10<N≦30の範囲です。
但し、 地下水位の高い砂層等で切羽から土砂の流入が予測される 地盤は適さないことになっております。

A.3

土粒子の大きさにより、粒径が区分され、細粒土は0.075mm(75μm)以下の粘土、シルトをいい、砂は0.075~2mm、礫は2mm以上75mmまでの径のものです(下記)従って75mm以上のものは礫でなく玉石となります。

A.4

掘削土砂の塑性流動化を促進させる添加材を注入しながら、掘削ヘッドで掘削土砂と混合して、元押しジャッキの推進力で加圧し、その泥土圧を切羽全体に作用させて、 切羽の安定を図りながら、スクリューコンベアで排土しつつ掘進する工法である。掘削添加材で切羽から大型ピンチ弁までのケーシング内に改良した掘削土を充満させ"改良土のプラクゾーン"を作るが必要があります。

A.5

透水係数が大きく、湧水量が多く地山の粘土、シルト分(細粒分ともいう、粒径0.075mm以下の土)が少ない地盤の推進では、掘削土と水が混合されても 細粒分が不足しているためスムーズな排土ができない。間隙比が大きく、粒度バランスが悪い掘削土を塑性流動性と不透水性を持つ泥土に改造させる役目をもっています。

A.6

オーガ掘削推進工法では通常地下水位の高い砂層等では切羽から土砂が流入してしまうため適しませんが、掘削添加材と大型ピンチ弁を併用した" 泥土圧式推進工法"では切羽の安定にすぐれているため、滞水砂層でも、もちろん対応可能です。

A.7

土丹(固結シルト)のように固結している層では、粘性土用カッタヘッドにビットを取り付けたり、オープン型カッタヘッド(OP)を使用すれば、カッタヘッドがベアリング構造で 定回転を確保できるため硬い地盤でも掘削可能です。

A.8

この様な土質は仮管併用推進工法(圧密式2工程)がベターです。先導管の重量より、沈下する傾向があるためオーガ方式、泥土圧式とも N値≧3を推奨致します。(TP90S・TP95SはN値=3~50)

A.9

  1. 礫・玉石の含有率は最大60%
    (礫径50mm以上の含有率は35%以下とする)
  2. 礫・玉石の最大径は、ヒューム管呼び径の50%以下とする(φ350~600)。
    (φ250、 300、 700については呼び径の35%以下)
  3. 礫・玉石の一軸圧縮強度は1,500kgf/cm2以下とする。
    (但し、石英分や鉱物の含有量の多い礫質は個別に検討する)
  4. 滞水層については、低水位、高水位、崩壊性の激しい地盤区分によって補助工法を検討すること。(21頁を参照)

なお土質調査で、66~86mmのロッドボーリングの場合、 礫・玉石径は確認できないので「ボーリング礫長の3倍を最大想定礫径」とします。
これは、シールド工法等での判定方法で、ボーリングコアが礫・玉石のどの部分に当っているか、実際には判らないための想定方法です。
なお、さらに難しい条件ではTP95Sが対応できます。

A.10

岩盤となると、岩盤の種類と構成状態、岩盤の安定性、透水性、硬さ(一軸圧縮強度)、風化程度、断層破砕滞の他に岩盤中の 節理や亀裂と呼ばれる割れ目などをコア採取率やRQDで、充分な調査を実施し検討する必要があります。σc=200㎏/cm2以下の軟岩や、σc=800㎏/cm2以下の中硬岩には対応していますが、それ以上の硬岩となると岩石の諸条件、推進距離等の検討を充分行って、個別に機械の改造等を含め検討致します。

A.11

推進線部の現場透水試験による 透水係数、水位(水被り)による 被水圧の他に粒径加積曲線による 均等係数、細粒分の割合を確実にチェックする必要があります。

A.12

粒度試験結果から、 均等係数粒径通過百分率(P0.075、P0.25、P2.0)を読みとり、配合計画、注入量を算出します。

A.13

許容推進延長の計算は、下水道協会式、簡便式、修正式Ⅲにしろ、ヒューム管の耐荷力と土質条件(内部摩擦角、粘着力、単位体積重量)によって決まってくるもので、一概に何mということは云えません。1スパン50m~100mを標準としていますが、 土質条件等に依ります。なお、50m以上の推進では目視方式の測量では困難となりますので2枚レーザーゲットを採用しているTP90Sアイアンモールが最適となります。
なおTP90S-1では、土質条件にも依りますが、50~130mを、TP95S-2では50~150m(φ500~φ700)を標準としています。

A.14

斜め発進参考図により、推進計画中央線よりTP90S-1・TP90S-2では±7.0度、TP95S-1・TP95S-2の場合は±6.0度まで振れます。ただし「市街地土木工事公衆災害防止対策要綱」にのっとり、検討することが必要です。(同要綱第6章土留工:鋼矢板は、Ⅲ型以上を標準とする等。)

A.15

止水器寸法、止水ゴムのめくれ、空伏部管の接続(62頁)を考慮して最低 鋼矢板1枚(400mm)分は長くする必要があります。

A.16

両発進立坑でのステップは発進のみとなるためステップは小さく(20mm位)とれますが、発進、到着兼用立坑及び両到達立坑では、空伏部の施工を考慮して 60mm以上とるようにして下さい。

A.17

テルツアギーの土荷重の計算の土のゆるみ幅(Be)を計算して土のゆるみ幅以上の間隔をあけるようにして下さい。

Be:土のゆるみ幅、Bt:トンネル直径、
Bc:管外径 H:土被り φ:土の内部摩擦角

より計算し
以上(管径が同じ場合)

の間隔をあけることが望ましいです。

A.18

施工精度を確保するためのレーザターゲット、傾斜計の関係により、 通常30‰迄対応ができます。ただし、施工の安全性を考慮して底盤コンクリート打ち、ケーシング、スクリューの到達後の回収等を検討する必要があります。

A.19

原則として出来ません。特に推進途中にある場合はケーシング内排土の途中で引っ掛り、機械トラブルの要因となるので対応はできません。

A.20

下水道推進工法用ダクタイル鋳鉄管(JSWAS G-2-1993) でも「I類」の圧送用(T形、U形、UF形)は、管の有効長が4m~6mなので、ヒューム管長2m、2.43mに合わせて、ケーシング、スクリューを製作してあるアイアンモールでは対応できません。また「II類」の自然流下用(GS形・GSS形)については管径によって個別に検討して下さい。